少子化、超高齢化、多死社会といった現代の日本の状況では、医療・介護の提供場所が急性期病院に限らず、療養病棟、回復期病棟、施設、在宅医療など、さまざまな場所で行われるようになっています。これに伴い、医療提供体制の改革が求められており、チーム医療の推進やタスクシフト、タスクシェアなどの働き方改革が進められています。特に、多職種の協働が不可欠となっています。

一般社団法人日本救急医療教育機構では、有事の際に救急対応が可能な医師を始め、看護師や他の医療従事者の養成・教育に力を注いでいます。また、アメリカ心臓協会（AHA）の国際トレーニングセンターとしても活動しており、定期的に多くのコースを開催しています。

しかしながら、「心停止の予防」についての教育が不十分だと感じられています。そのため、救急対応において急変を防ぐためには、バイタルサインアセスメント教育にも重点を置く必要があります。

救急医療は急性期の医療機関に限定されるものではありません。在宅、クリニック、公共機関、学校など地域全体で教育を行うことで、さらに急変の予防が可能となります。そのため、当機構では、バイタルサインアセスメント方法や一般企業向けの救急法講習を行い、

有事の際に早期に対応し、安全に配慮しながら、実践的な理解力、思考力、判断力、高度な専門的知識や技術を発揮することを目指しています。

また、経験を積んだ医療従事者が自己研鑽を重ね、さらに自己成長するためのサポートを行い、チーム医療の一員としてさらに活躍できるよう目指しています。